【中小企業診断士】迷ったら選ぶべき選択肢はコレ!過去10年分の選択肢の傾向を分析

中小企業診断士の一次試験は、全7科目がマークシート形式の問題となっています。

中小企業診断士試験に限らず、マークシート形式の試験では、このように考えたことがありませんか?

  • なんとなく、特定の選択肢が多い気がする。
  • どんなに分からない問題でも、4分の1で正解できるはず。
  • 同じ選択肢が連続していて不安になる。
  • 問題作成者なら、どの選択肢に回答を置きたいだろう。

マークシート形式の試験では、正解が置かれやすい選択肢や傾向を知っておき、そのうえで選択肢を絞って正解を導き出すスキルも、得点を高めるための戦略として生かすことができます。

この記事では、、中小企業診断士の一次試験の過去10年分の過去問を分析し、迷ったときのどの選択肢を選ぶべきなのかを考察しています。

具体的には、過去に正解が置かれることの多かった選択肢や、同じ選択肢が連続で正解になる確率などを分析しています。

もちろん、各科目の重要論点をしっかりと学習して試験に臨むことが大前提です。

しかし、中小企業診断士の一次試験では、過去に出題例のない問題・解答に時間がかかる難題が必ず出題されることも事実です。

このような時、過去の選択肢の傾向を知っていることが、合格率を1%でも高めるための強い味方になるかもしれません。

この記事でご紹介する内容は、選択肢に関する確率論です。中小企業診断士として活動することを踏まえると、もちろんしっかりと学習して高得点を取ることが大切です。あくまで「試験に突破するため」であることをご了承ください。

この記事でわかること
  • 中小企業診断士・一次試験での「確率」の重要性
  • 一次試験全7科目で正解に選ばれやすい選択肢
  • 同じ選択肢が連続で正解になる可能性
  • 過去10年の選択肢の傾向を踏まえた戦略
目次

中小企業診断士試験における確率の重要性

まずはじめに、中小企業診断士・一次試験においての「確率」の重要性についてお話しします。

結論、「重要論点を完璧に学習した上でも、安定した得点率を維持するために必要」となってきます。

中小企業診断士・一次試験の合格条件

まず、中小企業診断士・一次試験の合格条件を改めて確認しておきましょう。

一次試験の合格基準

①第1次試験の合格基準は、総点数の60%以上であって、かつ1科目でも満点の40%未満のないことを基準とし、試験委員会が相当と認めた得点比率とします。
②科目合格基準は、満点の60%を基準として、試験委員会が相当と認めた得点比率とします。

【引用】令和5年度中小企業診断士 第1次試験案内・申込書 05_1ji_annai.pdf (j-smeca.jp)

一次試験は100点×7科目の試験ですので、700満点中420点を取り、かつ40点以下の科目が無ければ合格です。

中小企業診断士・一次試験の合格が難しい理由は、全7科目の膨大な試験範囲に対して、限られた時間の中でバランスよく学習を進めなければならない点にあります。

もちろん、全7科目を安定して6割以上得点できる基礎力を身に付けることが最適です。

しかし、どうしてもわからない問題が出てきたときに、選んだ選択肢が偶然に正解だった場合、得点率に大きな影響を与えることも否めません。

「確実に正解したい問題」と「落としてもいい問題」

中小企業診断士の一次試験では、すべての科目で「確実に正解したい問題」と「落としてもいい問題」が出題されます。

具体例として、中小企業診断士試験の予備校・参考書出版の最大手であるTACの過去問題集で公開されている「TACデータリサーチによる正答率」を見てみましょう。

A
(正答率80%以上)
B
(60%以上80%未満)
C
(40%以上60%未満)
D
(20%以上40%未満)
E
(正答率20%以下)
9(22%)16(39%)10(24.4%)3(7.3%)3(7.3%)
令和4年度 企業経営理論の正答率の分布

この分類では、「A」や「B」が確実に正解したい問題、「D」や「E」が落としてもいい問題に該当します。

この分布を見ると、正答率の高い「A」や「B」の問題を確実に得点できれば、得点率は60%を超えます。

つまり、重要論点の学習をしっかりと行うことができれば合格点を取ることができるため、最優先で取り組むべきは各科目の重要論点を完璧に仕上げることです。

そのうえで、重要論点でのケアレスミスのカバーや、他の苦手科目を補うために、「D」や「E」の問題を少しでも正答率を高めておくための対策を考えるべきでしょう。

安定した得点を維持するために生かす「確率」

上述した通り、まずは「A」や「B」の問題を確実に正解できる基礎力を身に付けることが最優先です。

しかし、全7科目すべての重要論点をマスターし、ミスなく完璧に正解することは難しいでしょう。

このとき、それぞれの科目で安定した得点率を維持するために必要となるのが、「C」以上の問題を正解することであり、「確率」を生かす場面となります。

以下では、問題の難易度に合わせて対策を検討してきましょう。

「C(正答率40%以上60%未満)」…2択(もしくは3択)まで絞り、50%を的中させる。

「C」に分類される問題は、受験者の約50%が正解できている問題ですので、重要論点の対策ができていれば正解できる問題も多くなっています。

「C」問題の特徴は、学習してきた内容で選択肢を絞れるが、確信的な1つの解答に絞れないケースが多いことです。

持っている知識を使えば、選択肢を2択まで絞っていくことができる場合が多く、そのうえでどうしても解答を決められないときに、選択肢の傾向や連続性を判断材料にしましょう。

「D」「E」…なるべく答えを絞りつつ、25%を的中させる。

「D」と「E」に分類される問題は、受験者の半数以上が失点しており、1つでも正解できれば差がつく問題です。

まずは重要論点で学習した知識を生かし、できる限り選択肢を絞ります。

しかし、まったく見たことのない用語や知識となると、知識を使っても一切絞れないパターンもあるでしょう。

このような問題に対しては、各科目の選択肢の傾向を加味しながら、仮説を立てつつ正解を選んでいくことで1%でも正答率を高める姿勢が大切です。

試験本番は緊張しますし、一日中問題を解き続けるため集中力も切れてきます。最後の切り札として、確率にかけることも視野に入れておくことで、難解な問題の時間をかけずにタイムマネジメントがうまくかもしれません。

正解が置かれやすい選択肢の傾向

ここまで、中小企業診断士・一次試験においては、安定して6割以上の得点率を維持するために、難題を少しでも正解するために確率を生かす必要があることをお話ししました。

ここでは、各科目において、どの選択肢に正解が置かれやすいのかを分析してみます。

全7科目について、過去10年分の過去問から、正解が置かれた選択肢の個数を数えて確率を出しています。

経済学・経済政策

まずは1科目目、経済学・経済政策です。

年度合計
令和5年度4739225
令和4年度6664325
令和3年度3596225
令和2年度7756025
令和元年度4876025
平成30年度8467025
平成29年度5497025
平成28年度4587125
平成27年度6595025
平成26年度7683125
出現数(確率)54
(21.6%)
57
(22.8%)
70
(28%)
60
(24%)
9
(3.6%)
250
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過去10年分の出題では、「ウ」:28%が最多であることが分かりました。

経済学・経済政策では、「オ」の選択肢が登場する科目で、運よく正解できる確率は相対的に低いです。

さらに、過去3年間分だけを見ると「オ」も含めてバランスよく選択肢が振り分けられている傾向も読み取れます。

考えられる仮説
・グラフ問題など検証系の正解は「ア」や「イ」に置かれにくい。
・令和に入ってからは、「ウ」の頻度が減り「オ」が急増している。
→「ア」や「イ」に正解を置かず、選択肢の後半に正解を置くことが多い可能性がある。

財務・会計

次に2科目目、財務・会計です。

年度合計
令和5年度31354025
令和4年度2887025
令和3年度2797025
令和2年度5668025
令和元年度6766025
平成30年度5596025
平成29年度7494125
平成28年度8467025
平成27年度44106125
平成26年度(1問は全員正解)45105024
出現数(確率)46
(18.5%)
63
(25.3%)
78
(31.3%)
60
(24.1%)
2
(0.8%)
249
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経済学と同じく、過去10年分の出題では、「ウ」:31.3%が最多であることが分かりました。

「ア」と「ウ」に大きな差が付いていることが特徴的です。

出題者側の意向を考えると、財務会計に出題される計算問題で「ア」や「イ」に正解をおいてしまうと、試しにその数値を当てはめることで正解できる可能性もあり、後半に正解を置きたくなる気もしますね。

考えられる仮説
・「ウ」に正解が置かれることが極端に多く、逆に「ア」は少ない。
・近年は、「イ」が増加傾向にある。
→先頭の「ア」に正解が置かれることが少なく、「イ」や「ウ」に置かれやすい。

企業経営理論

次に3科目目、企業経営理論です。

年度合計
令和5年度121278241
令和4年度13797541
令和3年度78165541
令和2年度411913441
令和元年度101088541
平成30年度914108041
平成29年度612613441
平成28年度981112141
平成27年度128109241
平成26年度79139240
出現数(確率)89
(21.8%)
99
(24.2%)
99
(24.2%)
92
(22.5%)
30
(7.3%)
409
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過去10年分の出題では、「イ」と「ウ」:24.2%が最多となっています。

企業経営理論は、どの選択肢にもバランスよく正解が置かれており、傾向を掴むのが難しい科目となっています

「オ」にも正解が置かれること多いため、すべての選択肢の文章をしっかり読んで、どこまで絞っていけるかが正答率を上げるためには必要になるでしょう。

考えられる仮説
・すべての選択肢の幅広く正解が置かれる。
・「オ」にも正解が置かれ、特に近年は「ア」と「イ」が増加傾向にある。
→「ア」~「ウ」を疑いつつも、すべての文章をしっかり読んでできる限り絞っていく必要がある。

運営管理

次に、4科目目の運営管理です。

年度合計
令和5年度
(2問は全員正解)
4710111042
令和4年度
(1問は全員正解)
4111014443
令和3年度912128344
令和2年度610139644
令和元年度1210106644
平成30年度7111015144
平成29年度910157445
平成28年度961414245
平成27年度144177244
平成26年度912127343
出現数(確率)83
(18.9%)
93
(21.2%)
123
(28.1%)
98
(22.4%)
41
(9.4%)
438
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運営管理の過去10年分の出題では、「ウ」:28.1%が最多であることが分かります。

「オ」を含む5択の選択肢がある中で、「ウ」にかなり多くの正解が振り分けられています。

すべての年度で「ウ」が正解になることが多いため、他の科目よりも信用できる傾向かもしれません。

計算問題の出題される運営管理でも、やはり選択肢の先頭に正解を置くことが嫌悪されているかのうせいがあるでしょう。

さらに、過去3年間分だけを見ると「オ」も含めてバランスよく選択肢が振り分けられている傾向も読み取れます。

考えられる仮説
・毎年「ウ」に正解が置かれることが多い。
・「ウ」に加えて「オ」が正解になる確率が高まりつつある。
→選択肢の前半よりも、「ウ」や「オ」に正解が置かれる問題が多い可能性が高い。

経営法務

次に5科目目、経営法務です。

年度合計
令和5年度5956025
令和4年度4759025
令和3年度8575025
令和2年度8566025
令和元年度7954025
平成30年度7648025
平成29年度(1問は全員正解)6387024
平成28年度62210020
平成27年度6865025
平成26年度7457023
出現数(確率)64
(26.4%)
58
(24.0%)
53
(21.9%)
67
(27.7%)
0
(0%)
242
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過去10年分の出題では、「エ」:27.7%が最多であることが分かります。

1日目の科目はすべて「ウ」が最多だった中で、違う選択肢が選ばれやすい科目が出てきました。

経営法務の出題は、法律・条文に関する知識を問うものですので、多くの問題は知識だけで2択まで絞れることが多くなっています。

2択まで絞ったのちに「エ」や「ア」を積極的に選ぶ作戦も有効かもしれません。

考えられる仮説
・「エ」と「ア」の正解率が高い。
・「イ」の出題は増加傾向だが、「ウ」は少ないまま推移している。
→知識で2択まで絞ったのち、「エ」や「ア」を中心に選ぶ戦略が有効な可能性がある。

経営情報システム

次に6科目目、経営情報システムです。

年度合計
令和5年度3855425
令和4年度(1問は全員正解)9135624
令和3年度5656325
令和2年度3688025
令和元年度7954025
平成30年度10456025
平成29年度9655025
平成28年度7684025
平成27年度41047025
平成26年度5929025
出現数(確率)62
(24.9%)
65
(26.1%)
50
(20.1%)
59
(23.7%)
13
(5.2%)
249
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経営情報システムの過去10年分の出題では、「イ」:26.1%が最多となっています。

経営情報システムでは、他の科目で正解に置かれることの多かった「ウ」の正解率が低く、かつ「オ」の正解率が急増していることが特徴的です。

過去に出題例のない用語が頻出する科目であるため、「ア」や「イ」を中心に選ぶことを視野に入れながら、なるべく頻出の用語に関する知識で選択肢を絞ることが重要です。

考えられる仮説
・他の科目と異なり「ウ」の正解率が低い。
・「ア」「イ」「ウ」のバラつきが大きく、「オ」の正解数も急増している。
→極力「ウ」は避けながら、頻出の知識でなるべき選択肢を絞らなければいけない。

中小企業経営・中小企業政策

最後に7科目目、中小企業経営・中小企業政策です。

年度合計
令和5年度10 1089542
令和4年度4111110642
令和3年度
(3問は全員正解)
571511139
令和2年度1013117142
令和元年度871213242
平成30年度961114242
平成29年度891112242
平成28年度9101012142
平成27年度118711542
平成26年度126913242
出現数(確率)86
(20.6%)
87
(20.9%)
105
(25.2%)
112
(26.9%)
27
(6.5%)
417
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過去10年分の出題では、「エ」:26.9%が最多であることがわかります。

2日目の3科目については、「エ」の正解数が相対的に多いようです。

中小企業経営・政策については、問題の母数が多い一方で、「エ」や「ウ」が正解になる可能性が高いことに加え、「オ」の正解数が急増していることが特徴です。

知っていれば解ける問題が多い一方で、知らなければ解けない問題が多いのも、中小企業経営・政策の厄介なところです。

なるべく選択肢を絞りつつ、選択肢の後半を積極的に選ぶ戦略が有効かもしれません。

考えられる仮説
・「エ」が最多ながら「ウ」の正解数も多い。
・「ア」や「イ」が想定的に少なく、「オ」は近年に急増している。
→問題数が多いためバラつきやすいが、選択肢の後半に正解が置かれやすい可能性がある。

全科目を合計した選択肢

全7科目を合計した数値も計算してみましょう。

年度合計
経済学・経済政策545770609250
財務・会計466378602249
企業経営理論8999999230409
運営管理83931239841438
経営法務645853670242
経営情報システム6265505913249
中小企業経営・政策868710511227417
出現数(確率)484
(21.5%)
522
(23.2%)
578
(25.6%)
548
(24.3%)
122
(5.4%)
2254
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全7科目・過去10年分の合計では、「ウ」が25.6%で最多という結果となりました。

さすがに、全7科目を合計すると、バランスよく正解が配置されていることがわかります。

とはいえ傾向を見ると、やはり選択肢の最初に来る「ア」は選ばれにくいのではないでしょうか。

また、「オ」が含まれる5択の問題がある科目では、「オ」にもしっかり正解が置かれています。

正解が置かれやすい選択肢の傾向のまとめ
  • 経済学・経済政策は「ウ」が28%と最多
  • 財務・会計は「ウ」が31.3%と最多
  • 企業経営理論は「イ」と「ウ」が24.2%と最多
  • 運営管理は「ウ」が28.1%と最多
  • 経営法務は「エ」が27.7%と最多
  • 経営情報システムは「イ」が26.1%と最多
  • 中小企業経営・政策は「エ」が26.9%と最多
  • 全7科目の合算では、「ウ」が25.6%と最多

同じ選択肢が連続する可能性

次に、同じ選択肢が何回も連続で正解になる回数を調べてみました。

こちらも、各科目の10年分の過去問をチェックして傾向をまとめてみます。

年度5回連続4回連続3回連続
経済学・経済政策0010
財務・会計028
企業経営理論147
運営管理2211
経営法務017
経営情報システム015
中小企業経営・政策0219
出現数3回12回42回
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選択肢が6回以上連続することは無かったため、3回~5回同じ選択肢が連続する回数を、科目ごとに数えてみました、

その結果、3回連続で同じ選択肢が選ばれることは、当たり前のように頻発することが分かりました。

4回連続する回数は多くはありませんでしたが、問題の母数が多い「企業経営理論」などでは出現することもあります。

マークシート問題を解いていき、同じ回答が連続したときは、「3回連続なら気にせず、5回連続時は一度疑いを持つ」と良いかもしれません。

選択肢の傾向を踏まえた戦略

ここまで、一次試験で正解に選ばれやすい選択肢や、同じ選択肢が連続で正解になる可能性についてお話ししました。

これらを踏まえて、本番で1%でも得点率を上げるための切り札としての戦略を考えてみます。

戦略① 1日目の4科目は分からなければ「ウ」を選ぶ!

1日目の4科目(経済学・財務会計・企業経営理論・運営管理)は、すべての科目で「ウ」が最も正解に置かれていることが共通の傾向でした。

過去の傾向だけを踏まえるのであれば、本当に分からない問題が出てきたら「ウ」を選ぶと良いかもしれません。

戦略② 計算問題では「ア」は避ける!

計算問題の多い財務・会計では、「ア」が選ばれた確率が18.5%と極端に低いことが特徴的です。

このような傾向から判断すると、計算問題では先頭の「ア」に正解を置きたくないのではないでしょうか。

計算問題の中には、選択肢にある数値を当てはめていけば解ける問題が出てきます。

この時、先頭にある「ア」の数値から当てはめていくと、一発で正解が出てくるため他の選択肢を試算せずに済むことになります。

財務・会計に限らず、計算問題は「ウ」や「エ」などが怪しいと想定しておくと良いかもしれません。

戦略③ 「オ」の選択肢には要注意!

企業経営理論や経営情報システムなど、「オ」の選択肢が含まれる5択の問題は、近年の難化傾向のなかで増加しています。

さらにこのような問題では、実際に「オ」が正解となっている問題が多くなっていることも、過去問の傾向分析からわかります。

このように、「オ」の選択肢が含まれる問題では、すべての文章を最後まで正確に読み、総合的に判断して「オ」も積極的に選んでいく姿勢が大切です。

戦略④ 同じ選択肢が3回続いても気にしない!

過去10年分の過去問を分析した結果、同じ選択肢が3回続くことは当然のように出現しています。

そのため、3回連続しても無駄な心配はせずに自信を持って解答しましょう。

同じ選択肢の連続に関しては、5回連続で同じ選択肢が続いた場合に一度確認するくらいがベストです。

とはいえ、この記事を書くにあたって過去問を分析して感じたのは、「実力が無いと受からない試験になっている」ことです。当然ですが、この分析はあくまで傾向であり、これだけで受かるのは不可能です。

しっかりと問題を解ける基礎力をつけておけば十分合格できます。本当に分からない問題と出会ったときの最後の切り札として活用してくださいね!

まとめ

当記事を最後までお読みいただき、ありがとうございます。

今回は、中小企業診断士・一次試験の「選択肢」に着目し、過去に正解が選ばれやすい選択肢の傾向や同じ選択肢に連続で正解が置かれる可能性について調べてみました。

過去問を分析した結果、「ウ」の選択肢の正解率が高いことや、「オ」に正解が置かれやすくなっていることなど、ある一定の傾向がみられることが分かりました。

記事の中でもお話しした通り、中小企業診断士・一次試験の対策で最優先で取り組むべきは、「重要論点をしっかりと学習すること」であることは変わりません。

しかし、どうしてもわからない問題の正答率を1%でも高めるために、選択肢の傾向に基づいた「確率」を味方につけることは、マークシート形式特有の武器として生かせるものです。

あくまで、基礎的な論点の学習を進めることを優先した上で、実際に過去問を解くときにわからない問題と遭遇したときに、この記事で紹介した戦略を参考にしながら選択肢を決め切る際に活用してみてください。

当記事の内容が、中小企業診断士試験の合格を目指す皆様のお役に立てば幸いです。

他にも、中小企業診断士を最短で合格するために役立つ記事を発信していますので、お時間のある際にぜひチェックしてみてください。

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